E-CO2 STELLA(エコツー・ステラ、Energy and CO2 Scenario Tool for Estimation and Learning for Local Area:地域脱炭素シナリオ検討ツール)は地域E-CO2ライブラリーによる市区町村別のエネルギー消費量・CO2排出量データを基に、2050年までの脱炭素に向けた道筋(将来シナリオ)を検討するためのツールです。
地域E-CO2ライブラリーの最新のエネルギー消費量・CO2排出量データを基に、人口、経済、施策の設定に応じた将来のエネルギー消費量とCO2排出量を推計することができます。
本ツールは地域E-CO2ライブラリーのデータと同様、クリエイティブ・コモンズ 表示 – 継承 4.0 国際 ライセンスの下で提供しており、どなたでも無料でご利用頂けます(ライセンスについては地域E-CO2ライブラリートップページもご確認ください)。利用をご希望の場合は、対象とする基礎自治体名を明記の上、こちらからお申し込みください。
※画像クリックで拡大
「産業部門」「業務部門」「家庭部門」「運輸部門」の各部門ごとに、脱炭素社会の実現に向けて想定される施策の進み具合を選択することで、部門別の脱炭素シナリオを検討することが可能です。
各部門についてE-CO2 STELLAで検討が可能な施策は右表の15種類となっています(画像クリックで拡大)。
施策別の詳しい内容や、レベル別の進み具合(施策強度)に関する想定についてはこちらの資料をご参照ください。
脱炭素に向けた様々な施策による効果を検討できるだけでなく、地域の人口推移や経済状況も自由に設定して分析することが可能です。
E-CO2 STELLAでは、将来における日本の社会経済状況に関する最新の先行研究を参照し、地域別にあらかじめ社会経済シナリオを設定していますが、各地域の計画や目標に基づいたシナリオを分析することも可能です。
社会経済シナリオについてあらかじめ入力されている想定、参照している先行研究はそれぞれ次の通りです。
・人口:社会経済シナリオに応じた市区町村別の人口推計SSP2を参照。
・世帯数:最新年度の値を2050年まで適用。
・各部門・業種別従業者数:各地域の人口と同様の変化率で推移。
・製造品出荷額等(産業部門の活動量指標):
総合資源エネルギー調査会 基本政策分科会(第44回会合)における、
2050年脱炭素社会実現に向けたシナリオに関する一分析(国立環境研究所AIMプロジェクトチーム、資料2)のマクロフレーム(GDP成長率)を適用。
部門別に設定された施策ごとに、検討したい施策のレベルを選択するだけで、簡単に脱炭素社会に向けたロードマップを確認することが可能です。
E-CO2 STELLAでは、地域での脱炭素に向けた施策について、それぞれ進み具合(強度)が異なる4つのレベルを設定しています。
各レベルはマイルストーンとなる2030年、2040年、2050年時点での施策の進み具合がそれぞれ異なっており、最も緩やかにCO2排出量の削減が進むレベル1から、最も急速に脱炭素社会に向かうレベル4まで、
段階的に施策の強度が強化されます。
施策別の詳しい内容や、レベル別の進み具合(施策強度)に関する想定についてはこちらの資料をご参照ください。